決算

食肉大手3社は最新Q1でそろって最終減益。ただし、プリマハムは数量、日本ハムは食肉とスポーツ、伊藤ハム米久は国内外の食肉が強みです。値上げ後に利益を残す力を比較します。

9月9日にそろって上昇した電線大手3社。しかし米国の大型光通信契約は、日本3社の直接受注ではありません。最新決算から、AI需要を継続的な利益と現金へ変える力を比べます。

同じ金利環境なのに、純利益は+161.8％から△44.8％まで分かれました。利益を「毎月入る」「売って得る」「今回だけ出やすい」の3つに分けると、6社の違いが見えてきます。

MUFG、三井住友FG、みずほFGの2027年3月期Q1を比較。純利益、増益要因、通期進捗、配当、自社株買い、9月4日終値のPER・PBR・利回りを一次資料で確認します。

時価総額1,000億円以上のセメント関連株3社を最新決算で比較。国内需要が減る中、値上げで第1四半期利益を改善できた会社はどこか。石炭高、通期予想、配当、PER、PBR、トクヤマの事業譲渡まで整理します。

ホテルが本業の上場4社の最新決算を、すべて公式資料から確認しました。4社とも増収。でも営業利益が増えたのは1社だけで、その利益はホテルではなく会員権から出ていました。藤田観光は「訪日外国人数は前年と同水準」と明記。伸びているのは人数ではなく単価です。そして日経平均が11.85％上がった期間に、4社中3社が下落しました。

日本の乗用車メーカー7社の2027年3月期第1四半期決算を、すべて公式資料から確認しました。1台売っていくら残るかを計算すると、トヨタ30.06万円、三菱自動車5.36万円で約5.6倍の差。ホンダは四半期で過去最高益ながら稼ぎ頭は四輪ではなく二輪でした。7社中6社がPBR1倍割れ、配当利回り4％台が3社。それでも日経平均を上回ったのは1社だけです。

「AI関連株」と呼ばれる7社の2027年3月期第1四半期決算を、すべて公式資料から確認しました。AIが決算のどこに出ているかで4タイプに分かれ、売上に直接出ていたのはさくらインターネット1社だけ。GPU売上は約3.5倍、同じ日に260億円の設備投資も決議しています。一方で配当利回り3％台はNTTのみ。成長期待と配当が反対を向く構図を、数字で整理しました。

製紙5社のQ1は、レンゴーの営業利益率が6.49％、残る4社は1％未満。利回り首位は王子HD、自己資本比率首位は北越。利益・配当・財務を同じ基準で比べます。

日清製粉GのQ1は売上1.1％増、営業利益0.9％減、純利益19.5％減。政策保有株の売却益減少、製粉・食品の増益、中食・惣菜の苦戦、配当65円と株価反応を点検します。