※この記事は各社の決算資料などの公開資料をもとにした情報の整理です。特定の銘柄の売買をすすめるものではありません。
※株価・指数は2026年10月9日終値（株探）。為替は日本銀行「外国為替市況」の10月9日17時時点。決算は5社とも2027年3月期 第1四半期（2026年4〜6月）です。
2026年2月下旬に中東で戦争が始まり、3月からホルムズ海峡が封鎖されました（INPEXの決算説明会資料の記載）。その3月、自動車株は5社そろって大きく下がりました。
ところが、そのあとの動きは大きく分かれます。ホンダは3月末から37％戻して、戦争前の株価を上回りました。一方、日本でいちばん時価総額の大きいトヨタは戻らず、戦争前より24％安いままです。
同じ自動車株なのに、なぜここまで違うのか。今回は、トヨタ・ホンダ・日産・マツダ・SUBARU（スバル）の5社の決算資料と、説明会の質疑応答の記録から確かめました。
1. まず結論
- 3月に5社そろって下落、戻り方が分かれた。3月末から10月9日までに、ホンダ+37.3％、マツダ+4.4％、SUBARU+2.3％、トヨタ△8.0％、日産△14.7％。同じ間に日経平均+35.2％、TOPIX（トピックス＝東証株価指数）+17.4％
- トヨタの中東での販売は、4〜6月に57％減った。14.7万台→6.3万台。中東の影響で、今期の営業利益は5,100億円押し下げられる見込み。中東の影響を金額で示したのは5社でトヨタだけ
- 同じ原油高が、アメリカではハイブリッド車の追い風。ホンダは4〜6月に四半期として過去最高の営業利益。トヨタは電池の生産能力を増やしている途中
- ホンダの予想には、中東の影響がまだ入っていない。8月に見直したのは為替の前提だけ。中東の影響は第2四半期の決算で説明するとしている
- 株価が下がった分、配当利回りは3〜5％台に。マツダ5.07％、SUBARU4.57％、ホンダ4.05％、トヨタ3.44％。日産は無配
2. 取り上げる5社
| 会社（コード） | 時価総額 | 今期の配当予想 | 配当利回り | PER | PBR |
|---|---|---|---|---|---|
| トヨタ（7203） | 42兆4,787億円 | 100円 | 3.44％ | 10.5倍 | 0.92倍 |
| ホンダ（7267） | 7兆8,262億円 | 70円 | 4.05％ | 16.8倍 | 0.54倍 |
| SUBARU（7270） | 1兆8,217億円 | 116円 | 4.57％ | 13.5倍 | 0.63倍 |
| 日産（7201） | 1兆548億円 | 0円 | — | 49.7倍 | 0.20倍 |
| マツダ（7261） | 6,855億円 | 55円 | 5.07％ | 7.6倍 | 0.36倍 |
（10月9日、株探）
なお、PER（ピーイーアール）は株価が1年の利益の何倍か、PBR（ピービーアール）は株価が会社の純資産の何倍かを表します。マツダや日産、ホンダはPBRが1倍を大きく下回っています。
3. 株価：3月に5社そろって下がり、戻り方が分かれた
| 2月27日 | 3月31日 | 6月30日 | 10月9日 | 3月の下げ | 3月末からの戻り | 2月27日比 | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| トヨタ | 3,825円 | 3,162円 | 2,725円 | 2,910.5円 | △17.3％ | △8.0％ | △23.9％ |
| ホンダ | 1,584.5円 | 1,257.5円 | 1,480円 | 1,726.5円 | △20.6％ | +37.3％ | +9.0％ |
| 日産 | 433.2円 | 333.0円 | 300.0円 | 284.0円 | △23.1％ | △14.7％ | △34.4％ |
| マツダ | 1,388.5円 | 1,039円 | 1,088.5円 | 1,085円 | △25.2％ | +4.4％ | △21.9％ |
| SUBARU | 2,966.5円 | 2,483.5円 | 2,390円 | 2,539.5円 | △16.3％ | +2.3％ | △14.4％ |
| 日経平均 | 58,850円 | 51,064円 | 70,062円 | 69,031円 | △13.2％ | +35.2％ | +17.3％ |
| TOPIX | 3,938.68 | 3,497.86 | 3,994.76 | 4,104.81 | △11.2％ | +17.4％ | +4.2％ |
3月は、日経平均もTOPIXも下がった月でした。その中で、自動車株は5社とも日経平均（△13.2％）より大きく下がっています。
違いが出たのはその後です。ホンダは3月末から+37.3％と、日経平均（+35.2％）並みに戻しました。5社の中で、戦争前の株価を上回っているのはホンダだけです。トヨタは3月末からさらに△8.0％下がりました。
4. 5社の決算：本業のもうけ
| 会社 | 4〜6月の営業利益 | 前年同期比 | 今期の営業利益予想 | 前期比 |
|---|---|---|---|---|
| トヨタ | 1兆635億円 | △8.8％ | 3兆4,000億円 | △9.7％ |
| ホンダ | 5,308億円 | +117.4％ | 6,500億円 | 前期は赤字 |
| 日産 | 779億円 | 前年は△791億円 | 2,000億円 | +244.8％ |
| マツダ | 328億円 | 前年は△461億円 | 1,500億円 | +190.8％ |
| SUBARU | 426億円 | △44.3％ | 1,500億円 | +273.9％ |
（決算短信）
今期の予想で減益なのは、5社のうちトヨタだけです。ほかの4社は、前の期にアメリカの関税や電気自動車の損失で大きく落ち込んだ反動もあり、大きく増える予想です。
トヨタの4〜6月は、最終的な利益が1兆4,770億円で+75.6％と大きく増えています。ただ、これは本業のもうけではありません。会社の説明では、営業外の利益9,003億円のうち、豊田自動織機（とよたじどうしょっき）の株を売った益が「大体6,000億円」、海外の会社が持つドル資産の為替差益が3,000億円でした。本業の営業利益は△8.8％です。
5. 【山場1】トヨタ：中東の販売が57％減った
4〜6月は14.7万台→6.3万台
トヨタの決算短信の補足資料には、地域ごとの販売台数が載っています。中東の数字を抜き出すと、こうなります。
| 期間 | 中東の販売台数 |
|---|---|
| 2025年4〜6月 | 14.7万台 |
| 2025年7〜9月 | 15.1万台 |
| 2025年10〜12月 | 16.1万台 |
| 2026年1〜3月 | 13.4万台 |
| 2026年4〜6月 | 6.3万台（前年同期比△57.1％） |
| 2026年3月期（1年） | 59.4万台 |
| 2027年3月期の見通し | 47.0万台（△20.9％） |
（決算短信 補足資料）
4〜6月のほかの地域と並べると、減ったのはほぼ中東だけでした。
| 地域 | 2025年4〜6月 | 2026年4〜6月 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 北米 | 79.4万台 | 79.2万台 | △0.2万台 |
| 日本 | 48.1万台 | 52.4万台 | +4.3万台 |
| アジア | 42.1万台 | 43.9万台 | +1.8万台 |
| 欧州 | 29.8万台 | 30.7万台 | +0.9万台 |
| 中南米 | 12.9万台 | 13.9万台 | +1.0万台 |
| オセアニア | 7.8万台 | 6.8万台 | △1.0万台 |
| アフリカ | 6.0万台 | 6.1万台 | +0.1万台 |
| 中東 | 14.7万台 | 6.3万台 | △8.4万台 |
| 合計 | 241.1万台 | 239.5万台 | △1.6万台 |
（決算短信 補足資料。その他の地域は省略）
中東を除いて計算すると、226.4万台から233.2万台へ+3.0％増えています。全体が1.6万台減ったのは、中東の8.4万台の減少が大きかったためです。
中東はトヨタの1年の販売（959.5万台）の6.2％です。地域別では、北米（293.4万台）、日本（208.2万台）、アジア（175.9万台）、欧州（118.3万台）に次ぐ大きさがあります。その中東への販売が、4〜6月に半分以下になりました。
喜望峰を回るので、届くまでの時間が2倍
説明会の質疑応答で、トヨタはこう説明しています。
年間50～60万台の中東への輸出台数があるが、喜望峰周りでリードタイムが２倍になるため、当初半分くらい影響を受けると織り込んでいた。
喜望峰（きぼうほう）は、アフリカの南の端です。そこを大きく回って運ぶため、届くまでの時間が2倍になり、運べる量が半分になる前提でした。なお、トヨタの資料には、どの海峡や航路が使えないのかまでは書かれていません。
その後、トヨタは新しい港を使った輸出など、物流ルートを増やしました。その結果、「当初50％の輸送能力がずっと続くと想定していたが、2026年９月以降は75％ぐらいまで回復していく方向」だとしています。
中東の影響は、今期の営業利益に△5,100億円
| 時点 | 中東の影響（営業利益、前期との比較） |
|---|---|
| 5月の予想 | △6,700億円（販売面△2,700億円、材料の値段△4,000億円） |
| 8月の予想 | △5,100億円（販売面△1,650億円、材料の値段△3,450億円） |
（決算説明資料）
トヨタは8月に今期の営業利益の予想を3兆円から3兆4,000億円に引き上げました。理由は「為替前提など外部環境の変化に加え、中東向けの代替物流ルート構築など営業面の努力」です。中東の影響は、5月より1,600億円小さくなりました。
それでも、今期の営業利益の予想は前期より3,662億円少ない3兆4,000億円で、減益です。前の期はアメリカの関税で△1兆3,800億円の影響を受け、今期は「新たに加わった中東影響を吸収しきれず、減益」（5月の決算説明資料）という流れです。
会社は「中東や米国関税の影響を除けば実力値が５兆円」とも説明しています。
なお、5社のうち、決算資料で中東の影響を金額にしているのはトヨタだけでした。日産は「中国・中東における不確実性が業績と見通しに影響」、マツダは前期の決算で「中東等での販売減少」、SUBARUは「地政学的な不透明感」と書いていますが、金額は示していません。
6. 【山場2】同じ原油高が、アメリカでは追い風
ガソリン高でハイブリッド車が売れている
原油が上がると、アメリカではガソリンが高くなり、燃費のよいハイブリッド車（HEV＝エイチイーブイ）が売れます。
ホンダは説明会の質疑応答で、こう話しています。
ガソリン価格が高水準で推移する環境下では、現在の好調な販売状況は継続するとみています。
ホンダの4〜6月の営業利益5,308億円は、四半期として過去最高でした。計画より約1,000億円多い結果です。会社の説明では、北米の四輪について、ハイブリッド車の比率は7月時点で17％台（前年は14％程度）、市場シェアは10％前後まで上がり、在庫日数は32日まで減っています。
トヨタは「需要を取り切る」途中
トヨタの説明会では、アナリストがこう質問しました。「アメリカで原油高が起き、ハイブリッドの需要が加速的に伸びている。一方で貴社はキャパシティのボトルネックがあり…」。
トヨタの答えは、「アメリカでのトヨタの市場シェアは維持できている。在庫日数は少なく、結果としてインセンティブも競合他社に比べ低い水準」「2027～28年で電池の能増を進めており、需要を取り切る活動を続けていく」でした。
つまり原油高は、トヨタには「中東に運べない」というマイナスと、「アメリカでハイブリッド車が売れる」というプラスの両方で効いています。ただ、株価の動きをこれで説明できると会社が言っているわけではないので、資料の事実として並べておきます。
7. 【山場3】ホンダ：大きな損失の翌年、予想にはまだ中東が入っていない
前の期は電気自動車の損失で赤字
ホンダは2026年3月12日に「四輪電動化戦略の見直しに伴う損失の発生」を発表しました。前の期（2026年3月期）は、電気自動車（EV＝イーブイ）関連の損失が合計1兆4,536億円にのぼり、営業利益は△4,143億円の赤字でした。
今期の予想6,500億円には、EVの損失△5,200億円が入っている
| 前期 | 今期の予想 | |
|---|---|---|
| 営業利益 | △4,143億円 | 6,500億円 |
| EV関連の損失 | △1兆4,536億円 | △5,200億円 |
| 損失を除いた調整後営業利益 | 1兆393億円 | 1兆1,700億円（+12.6％） |
（決算説明資料）
4〜6月の営業利益5,308億円は、通期予想6,500億円の8割を超えています。ただし会社は、単純に4倍した2兆円超を見込んでいるわけではないと説明しています。EV関連の損失（約5,200億円）がまだ4〜6月に入っていないこと、研究開発費などの費用が下期に多くなること、材料の値段の影響を通期で約3,600億円見込んでいることなどが理由です。
会社は「来期に新たな大規模なEV関連の一過性損失を発生させることは想定していません」とも話しています。
8月の見直しは「為替だけ」
ホンダは8月に営業利益の予想を5,000億円から6,500億円に引き上げましたが、理由は為替の前提を1ドル145円から155円に変えたことだけです。
販売台数や原材料価格等の影響については、中東情勢の先行きに不透明感があり、リスクの見極めが必要と考えており、前回見通しを据え置いています。
さらに、「中東情勢やガソリン価格、原材料価格の動向については、今後3ヵ月程度の状況を見極めた上で、第2四半期決算のタイミングで改めてご説明したい」としています。トヨタが中東の影響を金額で入れているのに対し、ホンダは次の決算で説明する、という違いがあります。
8. 為替の前提：トヨタだけが「今より円安」
| 会社 | 今期の為替の前提（1ドル） | 10月9日（158.33円）との位置 |
|---|---|---|
| トヨタ | 160円（5月は150円） | 前提のほうが円安 |
| ホンダ | 155円（5月は145円） | 前提のほうが円高 |
| マツダ | 155円 | 前提のほうが円高 |
| SUBARU | 155円 | 前提のほうが円高 |
（各社の決算資料。10月9日は日本銀行の17時時点）
トヨタは8月に前提を150円から160円に変え、為替の影響で営業利益が+4,800億円（ユーロの1円の変更も含む）増えました。ホンダは145円から155円に変えて、調整後営業利益が+1,700億円増えました。
今の為替（158円台）は、トヨタの前提より少し円高で、ほかの3社の前提より円安です。ここでは「前提と今の差」という事実だけを示し、予想が上がるか下がるかは決めつけません。
8.5 マツダ・SUBARU・日産の中身
マツダ：前の期は関税で△72％、今期は回復の予想
マツダは前の期、アメリカの関税の影響（△1,549億円）で営業利益が1,861億円から516億円へ△72.3％減りました。4〜6月は営業利益328億円（前年同期は△461億円の赤字）で、増えた理由の内訳は、台数・構成+434億円、為替+413億円、コスト改善+157億円、固定費ほか+123億円。一方で、原材料・物流費等が△240億円、成長投資が△98億円でした（決算短信）。
SUBARU：アメリカの販売が12％減
SUBARUの4〜6月は営業利益426億円で△44.3％。アメリカでの販売は17.1万台から15.0万台へ2.1万台減りました（△12.3％）。会社は、アメリカの関税の影響は「自動車関税率の引き下げを主因に329億円減少」した一方、「原材料・市況の悪化による業績押し下げは170億円」と説明しています（決算説明資料）。為替は1ドル146円→159円と円安でした。
日産：中国の販売見通しを引き下げ
日産の4〜6月は営業利益779億円で、前年同期の△791億円から黒字に戻りました。ただ、「特に中国市場で事業環境の厳しさが増しており」、1年の世界販売の見通しを330万台から315万台に下げています。配当は前期も今期もありません。
9. トヨタの自社株買い：今の株数の約1割
トヨタは2026年3月31日から4月27日まで、自社の株を公開買付けで買い戻しました。トヨタ不動産が設立した会社による豊田自動織機の株の公開買付けに関連して行ったもので、豊田自動織機が持っていたトヨタ株などが対象です。
| 自社株買い | 内容 |
|---|---|
| 4月（公開買付け） | 11億9,233万株・3兆6,569億円 |
| 8月〜（市場から） | 1兆円・5億株が上限（2026年8月5日〜2027年8月4日）。9月末までに6,377万株・1,950億円 |
4月に買った株は、6月末の株数（自社が持つ株を除く118億4,223万株）の約1割にあたります。8月の市場からの買い戻しについて、会社は「株式市場からの評価や足元の株価水準などを踏まえ」と説明し、説明会では「トヨタ株を持っていただいている皆様にしっかり還元をさせていただきたい」と話しました。
10. 配当の決め方と余裕
高配当株として見るなら、利回りと一緒に「配当の決め方」を確かめておきたいところです。
| 会社 | 配当の決め方（会社の言葉） | 配当（前期→今期予想） | 配当性向（予想） |
|---|---|---|---|
| トヨタ | 「長期保有の株主の皆様に報いる安定増配の方針を堅持」 | 95円→100円 | 36.7％ |
| ホンダ | 「DOE3.0％を目安としつつ、安定的かつ継続的な配当」 | 70円→70円 | 68.1％ |
| SUBARU | 「DOE3.5％（＊）を設定」 | 115.5円→116円 | 64.6％ |
| マツダ | 「安定的な配当の実現と着実な向上に努める」 | 55円→55円 | 38.6％ |
| 日産 | — | 0円→0円 | — |
（配当性向は今期の1株あたり配当予想÷1株あたり利益予想で計算）
なお、DOE（ディーオーイー）は「株主資本配当率」のことで、会社の純資産に対して何％を配当に回すかで配当を決める型です。利益が1年だけ大きく減っても、配当が減りにくいのが特徴です。配当性向（はいとうせいこう）は、利益のうち配当に回す割合です。
- トヨタ：配当性向36.7％で余裕があります。前の期は90円→95円、今期も95円→100円の増配予想です。100株なら今の株価で29万1,050円、1年の配当は1万円（利回り3.44％）。戦争前の3,825円で買った人にとっては、同じ1万円でも利回りは2.61％でした
- ホンダ：赤字だった前の期も配当を68円→70円に増やしました。2026年3月期からDOEを導入しています
- SUBARU：DOE3.5％。さらに1,500億円・8,000万株（発行済株式の11.2％）の自社株買いを進めていて、9月末までに670億円を使いました
- マツダ：前の期はアメリカの関税の影響（△1,549億円）で営業利益が△72.3％でしたが、配当55円を保ちました
- 日産：前期も今期も配当はありません
11. 投資家が次に確認すること
- 次の決算：トヨタは11月5日の予定（株探）。中東向けの輸送が「9月以降75％」まで戻ったか
- ホンダの中東の説明：第2四半期の決算で、中東・ガソリン価格・材料の値段をどう織り込むか
- 為替：トヨタの前提160円、3社の前提155円と、実際の為替の差
- アメリカのハイブリッド車：ガソリン高の追い風が続くか。トヨタの電池の生産能力
- 配当：DOEのホンダ・SUBARU、安定増配のトヨタ、安定配当のマツダが、予想どおりの配当を出すか
まとめ
- 株価：3月に5社そろって△16〜25％。その後、ホンダは+37.3％戻し、トヨタは△8.0％
- トヨタ：中東の販売が4〜6月に57％減。中東の影響は今期の営業利益に△5,100億円。輸送は9月以降75％まで戻る見込み
- 原油高：アメリカではハイブリッド車の追い風。ホンダは四半期として過去最高の営業利益
- ホンダ：予想にはEVの損失△5,200億円が入り、中東の影響は次の決算で説明
- 為替：トヨタの前提は160円で今より円安、3社は155円で今より円高
- 配当：利回りはマツダ5.07％、SUBARU4.57％、ホンダ4.05％、トヨタ3.44％。日産は無配
「トヨタ株はなぜ戻らないのか」。決算を開くと、トヨタだけが中東の影響を正面から受け、それを金額で予想に入れていました。一方で、同じ原油高がアメリカではハイブリッド車の追い風になっています。高配当株として持つなら、利回りの高さと一緒に、配当の決め方と、次の決算での中東の扱いを見ておきたいところです。
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