日本株

三菱倉庫・三井倉庫HD・住友倉庫・日本トランスシティ・安田倉庫の2027年3月期第1四半期を比較。EC拡大でも営業減益が2社となった理由、最終利益550％増の正体、物流・不動産・資産売却の違い、配当・PER・PBRまで確認します。

印刷2強の決算を部門ごとに開けると、印刷を含む部門の営業利益率はTOPPANが2.95％、大日本印刷が2.98％。差は0.03ポイントでした。しかも一方は下から、もう一方は上から、同じ数字に寄ってきています。利益を作っていたのはどちらも半導体で、利益率は24.75％と25.09％。TOPPANでは、パッケージと建装材の部門が情報系の部門を売上で追い抜いていました。

日本郵船・商船三井・川崎汽船の2027年3月期第1四半期を比較。中東リスクが船種ごとに逆方向へ働く理由、ONEの減益と通期上方修正、増配・累進配当・1,300億円自社株買い、PER・PBR・配当利回りまで一次資料で確認します。

遊園地やテーマパークを持つ上場4社の最新決算を、すべて公式資料から確認しました。大人1日券は20年で約2倍。では値上げした分ちゃんと儲かっているのか。オリエンタルランドは入園者数もゲスト1人当たり売上高も「上回った」一方、グリーンランドリゾートは3月に値上げしたのに天候不良で遊園地事業が17.4％の減益。市場は「値上げできる力」にはっきり値段をつけていました。

市場のジェット燃料は前年の2.2倍。それでも上場4社の燃料費の増え方は+4.5％から+86.6％まで、20倍近い差がつきました。差を生んだのはヘッジと燃油サーチャージ。そして4社のうち2社は、そもそも赤字の理由が燃料ではありませんでした。

ホテルが本業の上場4社の最新決算を、すべて公式資料から確認しました。4社とも増収。でも営業利益が増えたのは1社だけで、その利益はホテルではなく会員権から出ていました。藤田観光は「訪日外国人数は前年と同水準」と明記。伸びているのは人数ではなく単価です。そして日経平均が11.85％上がった期間に、4社中3社が下落しました。

日本の乗用車メーカー7社の2027年3月期第1四半期決算を、すべて公式資料から確認しました。1台売っていくら残るかを計算すると、トヨタ30.06万円、三菱自動車5.36万円で約5.6倍の差。ホンダは四半期で過去最高益ながら稼ぎ頭は四輪ではなく二輪でした。7社中6社がPBR1倍割れ、配当利回り4％台が3社。それでも日経平均を上回ったのは1社だけです。

「AI関連株」と呼ばれる7社の2027年3月期第1四半期決算を、すべて公式資料から確認しました。AIが決算のどこに出ているかで4タイプに分かれ、売上に直接出ていたのはさくらインターネット1社だけ。GPU売上は約3.5倍、同じ日に260億円の設備投資も決議しています。一方で配当利回り3％台はNTTのみ。成長期待と配当が反対を向く構図を、数字で整理しました。

製紙5社のQ1は、レンゴーの営業利益率が6.49％、残る4社は1％未満。利回り首位は王子HD、自己資本比率首位は北越。利益・配当・財務を同じ基準で比べます。

日清製粉GのQ1は売上1.1％増、営業利益0.9％減、純利益19.5％減。政策保有株の売却益減少、製粉・食品の増益、中食・惣菜の苦戦、配当65円と株価反応を点検します。