こんな方におすすめ
- 小売業業界について知りたい人
- ヤマダホールディングスを投資対象に考えている人
- ヤマダホールディングスについて知りたい人
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高配当が好きな私は日々、企業の分析を行っています(^^)
今回は、私の持ち株でもある、『ヤマダホールディングス』について解説したいと思います(^^)
数ある家電量販店の中でも国内最大の家電量販店がヤマダ電機です。
そのヤマダ電機を取り仕切るのが今回解説する、『ヤマダホールディングス』です。
そんな、ヤマダホールディングスは、2022年3月期第2四半期の決算を発表しています。
ちょうど半期を終えましたので、国内最大の家電量販店であるヤマダホールディングスの決算をみることで、家電量販店全体の景況感がなんとなくわかると思いますので、最後までご覧ください(^^)
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Contents
ヤマダホールディングスの企業分析
企業概要
- 群馬県基盤の国内最大の家電量販店
- ベスト電器、マツヤ、ヤマダホームズ、ヒノキヤグループ、大塚家具などを展開
- 2015年にソフトバンク【9984】と資本業務提携
- 2017年に船井電機【6839】のテレビ製品の国内独占販売開始
- 2019年に大塚家具【8186】と業務提携・子会社化
- 2020年にレオハウスを買収・子会社化
- 2020年にヒノキヤグループ【1413】を子会社化
- 2021年にアークランドサカモト【9842】と業務提携
今までは郊外型で店舗を拡大していきましたが、最近は路線を変更し、住環境をまるごと抱えることが出来るようにシフトしてきています。
ヤマダ電機の店舗形態を簡単に紹介すると、
郊外型大規模店舗の『テックランドYAMADA』、『家電住マイル館YAMADA』
都市型店舗の『LABI YAMADA』、『Tecc LIFE SELECT』や、
そのほか、『YAMADAアウトレット館』があります。
お近くのヤマダにも名称がありますので、気にしてみてください(^^)
ヤマダホールディングスの業績
四半期の業績推移
四半期ごとの売上高と営業利益のグラフです。
前期と比較すると、売上高、営業利益が減少しているのがわかります。
第2四半期の業績は、前期比で売上高は8%の減少、営業益は41.6%の減少、経常益は37.4%の減少、最終益は2.5倍となりました。
都市部への人流は回復傾向であるものの、前期の特定定額給付金や新生活様式に対応したテレワーク、すごもり需要の反動減があり、思うように業績を伸ばせませんでした。
第2四半期の累計
第2四半期の累計は、前期比で売上高は7%の減少、営業益は23.7%の減少、経常益は20%の減少、最終益は43.4%の増加となりました。
『企業体質強化経営改革』による、売上総利益率の向上、販売管理費の削減効果により、改善が続いているとしています。
具体的には、他社にないプライベートブランド商品の拡充、地域別の経営による売り上げ最大化、都市型店舗の市場、商圏に合わせた売り場構成の最適化、Eコマース事業などです。
特定定額給付金やすごもり需要の反動減は想定しており、『デンキセグメント』における、組織再編の効果等により、最終益は43.4%増の約299億円になったとしています。
通期の業績推移
通期の売上高と営業利益のグラフです。
11月4日に決算がおこなわれたのですが、その決算前の10月29日に業績予想の修正をおこなっています。
その修正をおこなったうえでのグラフとなっています。
つまり、2022年3月期は『減収減益』になる可能性が高まったということです。
ヤマダホールディングスが修正した数字を前期と比較します。
売上高は3.8%の減少、営業益は2.3%の減少、経常益は1.9%の減少、最終益は13.9%の増加を予想しています。
先ほどご説明した、『企業体質強化経営改革』により、最終益は増加の予想をしています。
1株益EPSも70.6円へと増加しています。
ヤマダホールディングスの株価と配当
ヤマダホールディングスの株価
こちらは、2021年2月15日終値での月足チャートです。
9か月前は540円くらいでした。
こちらが、2021年11月23日時点での月足チャートです。
直近では400円を切ろうかと言わんばかりの株価となっています。
月足で見ると、8か月連続で陰線となっており、株価上昇の気配がありません(>_<)
現在の株価だと、2015年2月以降にヤマダホールディングスの株を購入した人は、ほぼ含み損かトントンくらいになっています。
例に違わず、私も含み損を抱えておりましたが、買い増しを断行しました(^^)
自社株買いのチャンスでもありますし、最近は出来高も上がってきているので、なんとか頑張ってほしいです!
ヤマダホールディングスの配当
ヤマダホールディングスは中間配当はなく、年度末の一括配当方式を採用しています。
2021年度は1株18円でした。
2022年度はまだ未定となっています。
決算短信では、22年3月期の年間配当金については、連結配当性向30%以上を目標とし、決定していくと記載してあります。
となると、当期の1株益は70.6円予想だったので、30%とすると、1株あたり21円くらいになるのでしょうか?
だとすると、3円の増配となりますね!
ただ、減収減益予想なので、今後も注視が必要ですね。
利回り
配当金が定まっていないので、配当利回りは測定できませんが、前期は4.35%でした。
仮に、21円配当で、株価408円とすると、利回りは約5.1%となります。
最終的には確定するまでわかりませんが、ここ数年来で安い時期ですし、100株で株主優待もあるので、現在の価格なら、ヤマダホールディングスに興味のある人は検討の余地ありではないでしょうか(^^)
配当性向
前期の配当性向は28.6%でした。
当期も連結配当性向30%以上は還元すると記載がありましたので、期待して待ちましょう!
ヤマダホールディングスの株主優待
優待割引券(税込1,000円以上につき1,000円ごとに1枚使用可能)
必要枚数 | 優待内容【3月向け】 | 優待内容【9月向け】 |
100株以上 | 500円相当(1枚) | 1,000円相当(2枚) |
500株以上 | 2,000円相当(4枚) | 3,000円相当(6枚) |
1,000株以上 | 5,000円相当(10枚) | 5,000円相当(10枚) |
10,000株以上 | 25,000円相当(50枚) | 25,000円相当(50枚) |
過去の決算で株主優待が改悪されました。
長期優待制度がありましたが廃止になっています。
また、500株未満の優待金額が減額されていますが、取得株数により、株主優待はあります。
優待割引は1000円以上購入すれば1枚使用できて、効率よく使用すると最大半額で商品が購入できます。
株主優待改悪は当時話題になりましたが、その時の株価の下落は限定的でした。
ヤマダホールディングスのキャッシュフローと財務
営業キャッシュフローは、前期の特定定額給付金等の影響により大幅に増加しています。
投資キャッシュフローは、マイナスなので、稼ぐための投資をおこなえています。
財務キャッシュフローは、マイナスなので、借金の返済もおこなえています。
キャッシュフロー的には、本業で稼ぐことができ、未来への投資もおこない、借金も返済できています。
特に問題はないと思います(^^)
自己資本比率は51%とそこそこの値をたもっています。
自己資本比率が0.8%減少し、有利子負債倍率も若干上昇していますが、特に問題ないとみています。
ヤマダホールディングスのまとめ
【まとめ】
- 群馬県基盤の国内最大の家電量販店
- 名だたる企業を子会社化し、新生活をオールインワンで提供
- 2022年3月期は減収減益予想も配当は増配?
- 小売業界は利益率が低く業績悪化は要注意!
2022年3月期第2四半期の決算を発表したヤマダホールディングスを解説しました(^^)
家電のみならず、住環境をまるごとヤマダに任せることが出来るようになっています。
家電量販店はケーズ、ビックカメラ、エディオンなど複数ありますが、私は配当利回りと株主優待から、業績を鑑みてヤマダホールディングスを購入しています。
あなたのお気に入りの家電量販店を教えてください(^^)
今後も別の個別株も解説していきますので、ひとつの参考にしてみてください(^^)