こんな方におすすめ
- 安定した収入源を求めている人
- 投資知識の向上をしたい人
- 投資判断の材料が欲しい人
※本ページはプロモーションが含まれています
投資元本の1,820万円が2024年にどういうパフォーマンスになったか記録しました
- 実際に投資した銘柄のパフォーマンス
- 配当金収入の実績
- 現時点での2025年配当金額予想
- 来年以降の戦略
- まとめ: 全体の要約
- と言う流れでお話ししたいと思います^ ^
安定した収入源を求めている人、投資知識の向上をしたい人、投資判断の材料が欲しい人の参考になれば幸いです
個人的な記録にはなるのですが、
今回の記事では、2024年の投資結果 を中心にご紹介しますが、ここでひとつ補足があります。
実は、これらの銘柄の中には、2024年に新たに購入したものだけでなく、以前から保有していた銘柄 も含まれています。
高配当株投資は短期的な売買というよりも、長期的な資産形成を目指す戦略 です。
そのため、以前からコツコツ積み立ててきた銘柄が、今年どのようなパフォーマンスを出したのかも含めて振り返りたいと思います。
これによって、自分のための記録ながらも、長期投資の重要性や、高配当株がどのように資産を増やしていくのかを、より具体的に感じていただけると思います。
ぜひ最後までご覧ください！
1、実際に投資した銘柄のパフォーマンス
さっそくですが、結果からお伝えします！
2024年に運用していた高配当株の投資成果は以下の通りです：
- 楽天証券での投資額：8,163,866円
- SBI証券での投資額：7,560,795円
- 妻楽天での投資額：2,469,411円
- 元本合計：18,194,072円
- 合計評価額：23,915,563円
- 含み益額：5,721,491円
含み益率は驚きの31.4%
NISA成長投資枠240万円を日本株高配当投資枠として使用し始めました
直近では１ドル157円というのも特筆するところですね
後々見返したら、当時はそんな感じだったんだなぁと感慨にふけることがあるかもしれませんね
それでは、ポートフォリオは下記の通り
考察
- 分散投資がされているが偏りもある
化学セクターが15.6%と最も大きく、全体の約6分の1を占めています。
この割合は市場環境による影響を大きく受ける可能性があるため、注意が必要
一方で、情報・通信業や鉱業、小売業など他のセクターにも分散されており、リスクをある程度抑えている点が良いです。 - さらなる分散の余地
不動産業(2.2%)や卸売業(4.3%)など一部のセクターは比率が低く、まだ分散の余地があります。特に、安定した収益を期待できるセクター（電力・ガス、保険など）への追加投資を検討することで、さらなる安定性が期待できるでしょう。 - 注目ポイント
- 化学セクター: ポートフォリオの中で最大の割合を占めているため、価格変動や業績リスクの影響を注視する必要があります。
- 情報・通信業: デジタル化が進む中で、このセクターは成長が期待される一方で競争も激化しています。今後の市場動向に注意が必要です。
景気敏感株とディフェンシブの割合
景気敏感株とディフェンシブ株の解説
景気敏感株（サイクル株とも呼ばれる）
- 特徴:
景気の動向に大きく左右される株式で、景気拡大期には高い成長を遂げる一方、景気後退期には業績や株価が低迷する傾向があります。 - 代表的なセクター:
- 機械: 企業の設備投資に依存。景気が良いと設備投資が増加し、業績が拡大。
- 自動車: 消費者の購買意欲が景気に左右されやすい。
- 鉄鋼・非鉄金属: 建設や製造業に需要が依存。
- 小売業（特に耐久消費財を扱う企業）: 消費者の購買力が景気に影響される。
- 鉱業: 資源価格に依存。景気が良いと需要が高まり、価格が上昇。
- メリットとリスク:
- メリット: 景気回復局面や拡大局面で大きな株価上昇が期待できる。
- リスク: 景気後退期や不況期には業績が悪化し、株価が下落しやすい。
ディフェンシブ株
- 特徴:
景気の影響を受けにくく、安定した収益を上げやすい株式。
不況期でも業績が堅調で、株価の下落が限定的である場合が多い。 - 代表的なセクター:
- 電力・ガス: 生活必需サービスを提供するため、景気に左右されにくい。
- 食品: 基本的に消費者は景気に関係なく食品を購入。
- 医薬品: 健康関連需要は不況期でも減少しにくい。
- 通信: インターネットや電話などの需要は安定している。
- 保険業: 長期契約が多く、収益が安定しやすい。
- メリットとリスク:
- メリット: 景気の影響を受けにくく、不況期にも安定的なリターンを期待できる。配当利回りが高い企業も多い。
- リスク: 景気拡大期には株価の上昇が限定的で、リターンが他のセクターに劣る場合がある。
ポートフォリオにおける役割
- 景気敏感株: 成長性を重視し、景気拡大期にポートフォリオのリターンを押し上げる。
- ディフェンシブ株: 安定性を重視し、景気後退期のリスクを軽減する。
両者をバランスよく組み合わせることで、景気サイクルに強いポートフォリオを構築することができます。
投資目的やリスク許容度に応じて、適切な比率を調整することが重要です。
2、配当金収入の実績
SBI：374,731円
楽天証券：105,699円
484.86USドル
楽天証券妻：38,312円
合計：518,742円と484.86USドル
年間の手取り配当金を日本円に換算すると、595,296円 となります。これを月平均にすると、約 49,608円 です。
この金額の有用性
- 生活費の補助
月平均約49,608円は、光熱費や通信費などの固定費を賄うのに十分な金額です。
例えば、家庭の電気代やガス代、インターネット料金の支払いに充てることで、家計の負担を軽減できます。 - 投資の再投資
配当金をそのまま再投資に回すことで、複利効果を活用して資産をさらに増やすことができます。
毎月約49,608円を積み立てれば、年間で約60万円近くの追加投資が可能です。 - 緊急時の備え
この配当金を蓄えることで、予期せぬ支出や緊急時の資金として活用できます。
例えば、車の修理費や医療費などに対応可能です。 - 趣味や娯楽の充実
配当金は必需品以外にも使用できるため、旅行や趣味など、生活の質を向上させるための資金としても有用です。
結論
年間の手取り配当金595,296円は、生活費の一部を補助するだけでなく、資産形成や緊急時の備え、生活の質の向上に役立つ重要な収入源と言えます。
この金額が継続的に得られることで、経済的な安定と自由度がさらに高まるでしょう。
3、現時点での2025年配当金額予想
2025年の年間配当金額（税引き後）は 793,343円 で、2024年の年間配当金額 595,296円 と比較すると、198,047円（約33.3%）増加 しています。
増加の背景と解説
- 収益力の向上
配当金が33.3%増加していることは、保有株式の業績改善や、配当政策の強化によるもの
企業の利益が拡大している可能性が高く、投資先の選定が効果的だった - 投資額の増加
新たな資金投入や保有株数の増加が、配当収入を押し上げた
このような投資行動は、長期的な配当収入の増加に寄与します。 - 税引き後での計算の重要性
税引き後で配当金が増加していることは、実際の手取り金額が増えているため、家計や再投資の資金により大きく貢献する
増加した配当金の有用性
- 月平均での効果
2025年の配当金を月平均にすると、約 66,112円 となり、2024年の月平均 49,608円 と比べて 16,504円 の増加となります。
この金額で以下のことが可能です：- 電気・ガス代に加え、通信費や一部の食費もカバーできる。
- 再投資することでさらなる複利効果を期待できる。
- さらなる安定性の向上
増加分を活用すれば、家計の安定度が向上し、不測の事態への備えも強化できます。 - ライフスタイルの改善
趣味や旅行など、生活の質を向上させるための費用として活用することも可能です。
結論
配当金が約33.3%増加していることは、投資の成功を示すだけでなく、資産形成のペースが加速していることを意味します。
この調子で投資を継続すれば、さらなる配当金の増加と経済的な自由度の向上が期待できます。
4、来年以降の戦略
1. NISA成長投資枠240万円を日本株高配当投資枠として継続使用
- 戦略の意図:
日本株の高配当銘柄は、安定した配当収入を得る手段として非常に有用
この戦略を継続することで、毎年の配当収入を安定的に確保し、資産形成の柱とする - 期待される効果:
高配当銘柄に投資することで、再投資や生活費補助に活用できるキャッシュフローを得られる点が魅力
また、NISAの税制優遇を活用することで、配当金の税負担を軽減できます。
2. 積立投資枠は淡々と積立
- 戦略の意図:
定期的な積立投資は、市場の上下動に左右されず、時間を味方につけた資産形成に最適な手法
この戦略はドルコスト平均法を活用して、リスクを分散しながら長期的に資産を増やすことを目的 - 期待される効果:
一括投資に比べ、購入時の価格変動リスクを軽減できる
淡々と積み立てることで、投資タイミングを気にせず、心理的な負担も減少
3. 配当金は基本的に日本株へ再投資
- 戦略の意図:
配当金を再投資することで、複利効果を活用し、長期的にポートフォリオ全体の成長を加速させる
特に、高配当株への再投資は、新たな配当収入を生み出し、キャッシュフローの増加が期待される - 効率が悪いと言われる意見について:
配当金の再投資が「効率が悪い」と言われることがありますが、これは株式の配当金を受け取ることで一部課税され、課税後の配当金を再投資するため
NISAで得た配当金は非課税なため、それも再投資することでロスを少なくする - 補足: 不測の事態への備え:
再投資を基本としつつ、不測の事態が発生した場合は配当金を使用する柔軟性を持たせています。
この考え方は、生活費や緊急資金を確保する手段としても優れています。
不測の事態がない限りは再投資を続け、資産成長を優先し、必要があれば使用することで、安定性と成長性のバランスを維持できる
戦略全体の意義
- 安定性: 高配当株への投資と積立投資で、収入の安定性を確保。
- 成長性: 配当金を再投資することで複利効果を活用し、資産の加速度的な成長を実現。
- 柔軟性: 不測の事態が発生した場合には配当金を生活費や緊急資金として使用できるため、心理的な安心感を得られる。
この戦略は、資産形成を長期的に進めつつ、柔軟性を保ちながらリスクに備えるバランスの取れた方法かなと思います
5、まとめ
2024年の高配当株投資の結果
- 投資元本と含み益:
・楽天証券での投資額：8,163,866円
・SBI証券での投資額：7,560,795円
・妻楽天での投資額：2,469,411円
・元本合計：18,194,072円
・合計評価額：23,915,563円
・含み益額：5,721,491円 含み益率は驚きの31.4%
- 配当金実績:
- SBI証券の年間配当金（税引き後）：374,731円
- 楽天証券の年間配当金（税引き後）：105,699円 + 484.86USD
- 楽天証券（妻）の年間配当金（税引き後）：38,312円
- 合計（円換算）：518,742円 + 484.86USD → 約595,296円（1ドル=157.89円換算）
- 配当金増加について:
- 2025年の予想配当金（税引き後）：793,343円
- 2024年との差額：198,047円（+33.3%）
2025年以降の投資戦略
- NISA成長投資枠240万円を日本株高配当投資枠として継続使用:
- 高配当株への投資で安定した配当収入を確保し、税制優遇を最大限に活用。
- 積立投資枠は淡々と積立:
- 定期的な積立でリスク分散を図り、長期的な資産形成を目指す。
- 配当金の基本戦略：再投資:
- 配当金を高配当株に再投資して、複利効果を活用。
- 再投資は取引手数料や課税面で効率が悪いという意見もあるが、長期的に見ると資産拡大に有効。
- 補足: 不測の事態が起きた場合には、配当金を生活費や緊急資金として活用する柔軟性を持つ。
今後も別の個別株も解説していきますので、ひとつの参考にしてみてください(^^)