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〜高配当株×新NISA積立の2刀流運用、総額4,000万円超の実績〜

※ 2026年4月時点の実体験をもとに作成しています

はじめに

こんにちは。このブログでは日本の個別株投資や決算解説、配当金の記録などを発信しています。

今回は、私が実際にSBI証券と楽天証券の2口座を使い分けている理由について、保有銘柄や配当金の金額も含めて、リアルな数字をそのままお伝えします。

「どちらの証券会社がいいか迷っている」「新NISAをどこで始めるか悩んでいる」「高配当株投資に興味がある」という方の参考になれば幸いです。

なお、この記事はあくまで私自身の実体験に基づくものです。どちらが優れているかという結論を出すつもりはなく、「私はこう使い分けている」という記録として読んでいただければと思います。投資はあくまで自己責任でお願いします。

現在の運用状況（2026年4月時点）

まず、現在の運用状況を整理してみます。私の運用は大きく3つの口座に分かれています。

3口座合計で約4,000万円超を運用しています。

楽天証券では、私と妻それぞれが毎月5万円ずつ、合計月10万円を投資信託に積立投資しています。新NISAを活用する形です。

全ての証券口座で高配当株を保有しており、年間の配当金（税引き後）は合計で120万円超えとなっています。
月換算すると毎月10万円以上が配当として入ってくる計算です。
実際には、配当金の入ってくる月は銘柄によってまちまちなので、きっちり毎月10万円ではありませんが。。

ただ、労働収入とは別にこうした収入があることで、家計の安心感も大きく変わりました。

これだけ聞くと「すごい金額だな」と思われるかもしれませんが、コロナ禍から少しずつ積み上げてきた結果です。最初から大きな金額を投じたわけではありません。

SBI証券との付き合い〜コロナ禍から始めた高配当株投資〜

口座開設のきっかけ

SBI証券の口座を開設したのは、コロナショックが起きた2020年頃です。当時、株価が大きく下落したタイミングを「買い場かもしれない」と感じ、投資を本格的に始めることにしました。

最初はSBI証券をメインに使っていました。銘柄数の豊富さ、スマホアプリのチャート確認のしやすさなど、当時は特に不満もなく活用していました。

今のSBI証券の使い方

現在のSBI証券は、特定口座での高配当株投資に特化しています。新NISAは楽天証券で運用しているため、SBIは特定口座のみです。

運用スタイルはシンプルで、配当利回りの高い日本株を長期保有し、配当金が入ったらそのままSBI口座内で再投資するというものです。雪だるま式に少しずつ資産と配当金が増えていく感覚が、このスタイルの醍醐味だと思っています。

現在の運用額は約2,000万円弱。全口座合計での年間配当金（税引き後）は120万円超えとなっており、SBIの高配当株もその大きな柱の一つです。配当金を再投資し続けることで、雪だるま式に資産と配当収入が増えていく感覚が、このスタイルの醍醐味だと思っています。

保有している主な高配当銘柄

SBI証券で保有している高配当株の中から、主な3銘柄を紹介します。いずれもエネルギーセクターの銘柄です。

エネルギーセクターに集中しているのは、「生活に不可欠なインフラ系は業績が安定しやすい」という考えからです。景気の波に左右されにくく、長期保有に向いていると判断しています。

もちろん、資源価格や為替の影響を受けるリスクはあります。あくまで私個人の判断であり、投資を推奨するものではありません。

SBI証券の良いところ

• スマホアプリが使いやすく、チャートの確認がしやすい
• IPO案件が豊富で、口座を持っておく価値がある
• 国内株の取扱銘柄数が多く、細かい銘柄も探しやすい
• 口座内で配当金をそのまま再投資できる手軽さ

SBI証券の気になるところ

• PCの管理画面が情報量が多く、慣れるまで少し時間がかかる
• 楽天証券と比べると、PCでの視認性が個人的には少し劣ると感じる

楽天証券との付き合い〜新NISAをきっかけにメインへ切り替え〜

楽天証券をメインにした理由

楽天証券をメインに切り替えたのは、2024年に新NISAが始まったタイミングです。

決め手はシンプルで、「PCでの画面が楽天の方が見やすかった」からです。日々チェックするものだからこそ、使いやすさは非常に重要です。

SBI証券も優れた証券会社ですが、私には楽天証券のUIの方が直感的に使いやすく感じました。「どちらが優れているか」ではなく、「自分が使いやすいか」が証券会社選びの一番の基準だと思っています。

また、楽天銀行とほぼシームレスに連携しているため、配当金の管理や資金の移動がスムーズなのも大きなメリットです。配当金が出ても楽天銀行と繋がっているので、再投資に使ったり、生活費の一部に充てたりと柔軟に活用できています。

夫婦で新NISAをフル活用

楽天証券では、私と妻の2口座を活用しています。

私の口座では特定口座と新NISAの両方を持っており、投資信託を毎月5万円積立しています。妻の口座も新NISAで同じく月5万円の積立です。夫婦合計で月10万円を投資信託に入れ続けている形です。

新NISAは夫婦それぞれが利用できるため、非課税枠を最大限活用できるのが大きなメリットです。長期的に積み上げていくことを意識しており、特に値動きに一喜一憂せず、淡々と積立を続けるスタイルにしています。

楽天証券での私の運用額は約2,000万円超、妻の口座は約1,000万円超となっています。楽天銀行との連携によって、配当金や売却益もスムーズに管理できています。

楽天証券の良いところ

• PCの管理画面が見やすく、日々の確認がしやすい
• 楽天銀行との連携がスムーズで、入出金や資金管理が手軽
• 楽天ポイントで投資信託が購入できる
• 新NISAの積立設定が直感的で使いやすい
• 夫婦2口座でNISA枠を最大限活用できる

楽天証券の気になるところ

• スマホアプリはSBIと比べると少し慣れが必要な部分がある
• 楽天経済圏をあまり使わない人には恩恵が薄い面もある

私の使い分けをまとめると

2口座の役割をシンプルに整理するとこうなります。

どちらかが優れているわけではなく、目的と使いやすさによって役割を分けているというのが正直なところです。

「新NISAはどこで始めればいいか」とよく聞かれますが、毎日使うものなので、自分が使いやすいと感じる方を選ぶのが一番だと私は思っています。まずは両方口座を開設してみて、実際に使い比べてみることをおすすめします。

高配当株投資については、全口座で日本の高配当株を保有しながら、配当金を再投資し続けるというスタイルが自分には合っています。INPEX・Jパワー・ENEOSのようなエネルギー系銘柄を中心に長期分散投資を続けた結果、全口座合計の年間配当金（税引き後）は120万円超えとなりました。

投資情報の確認に使っているもの

あわせて、日常的に活用している投資情報のツール・媒体も紹介します。

株探（かぶたん）

決算情報の確認に欠かせないのが株探です。決算発表のスケジュール、業績の推移、四半期ごとの数字の変化など、このブログで書いている決算解説のほとんどは株探を参照しながら作成しています。無料で使えて情報量が多く、個人投資家には非常に心強いサービスです。

SBIのスマホアプリ（チャート確認）

個別株のチャートの形状確認はSBIのスマホアプリを使っています。移動平均線やトレンドの把握がしやすく、外出先でもサッと確認できる点が気に入っています。

東洋経済・日経の業界地図（毎年購入）

業界地図は東洋経済版と日経版の両方を毎年欠かさず購入しています。個別株投資をする上で、その企業がどの業界に属していて、競合はどこかを把握するために活用しています。

2冊を使い比べると、東洋経済の方が図や色使いが見やすく、業界全体の構造をパッと掴みやすい印象です。日経版も情報量が豊富で参考になりますが、メインで使うのは東洋経済版です。決算解説を書く際にも、業界全体の文脈を確認するために手元に置いています。

ダイヤモンドZAi（毎月）

ダイヤモンドZAiは毎月購読しています。毎月発行されるため、旬の投資情報や瞬発力のある市場動向をキャッチするのに役立っています。業界地図が「年次の俯瞰」なら、ZAiは「月次の最新情報」という位置づけです。

日経プロ500（四半期）

日経プロ500は四半期ごとに発行される媒体で、定期購読しています。企業の四半期ごとの業績の様子を俯瞰するのに活用しています。決算解説ブログを書く上でも、業績トレンドの把握に役立っています。

月次・四半期・年次と時間軸を変えながら情報を取りに行くことで、短期の動きと中長期のトレンドの両方を把握するようにしています。

おわりに

今回は、私がSBI証券と楽天証券を使い分けている理由を、実体験ベースでまとめました。

総額4,000万円超の運用というと大きく聞こえるかもしれませんが、コロナ禍から少しずつ積み上げてきた結果です。高配当株で配当金を再投資しながら、新NISAで投資信託を積立し続けるというシンプルなスタイルを続けてきました。

証券会社選びに正解はありません。大切なのは、自分が使いやすいと感じる環境で、長く続けることだと思っています。

この記事が、証券会社選びや投資スタイルの参考になれば嬉しいです。引き続き、このブログでは決算解説や配当金の記録なども発信していきます。最後まで読んでいただきありがとうございました。

※ 本記事は情報提供を目的としており、特定の銘柄や投資手法を推奨するものではありません。投資は自己責任でお願いします。

※ 2026年4月時点の情報をもとに作成しています。各証券会社のサービス内容は変更になる場合があります。